講演会・セミナー

中山間地域振興シンポジウム

テーマ

リニア時代の新たな伊那谷・三遠南信を目指し、いま必要なこと

日付 2024年05月29日(水曜日) 13:30~16:30
会場

シルクホテルおよびWeb開催

講師

■基調講演

「リニア時代の地域づくり:いま考え、取り組むべきこと」

 岐阜大学工学部 客員教授
 公益財団法人名古屋まちづくり公社 
  名古屋都市センター 特任アドバイザー 加藤 義人 氏

■研究発表

「中山間地域の持続可能なまちづくり・活性化に関する調査研究」の概要について

■パネルディスカッション

「新しい伊那谷・三遠南信づくりを目指して」

 コーディネーター  

  愛知大学 三遠南信地域連携研究センター長 戸田 敏行 氏

 パネリスト

  加藤 義人 氏
  飯田商工会議所 会頭 原 勉 氏
  駒ケ根商工会議所 会頭 福澤 秀宏 氏
  名城大学都市情報学部 教授 福島 茂 氏
  一般社団法人奥三河ビジョンフォーラム 専務理事 田村 太一 氏
  株式会社南信州観光公社 アドバイザー 竹前 雅夫 氏
  一般社団法人中部経済連合会 常務理事・事務局長 宮本 文武 氏

共催 飯田信用金庫しんきん南信州地域研究所
後援 長野県、飯田市、東三河県庁、飯田商工会議所、駒ヶ根商工会議所、一般社団法人中部経済連合会

2022・2023年度事業「中山間地域の持続可能なまちづくり・活性化に関する調査研究」における成果等を踏まえ、リニア中央新幹線の工程遅れが公表された今こそ、地域づくりを足元から始めていくことや、より広域的な相互連携を図る必要性を訴求すべく、「リニア時代の新たな伊那谷・三遠南信を目指し、いま必要なこと」と題し、シンポジウムを開催しました。

基調講演では岐阜大学工学部客員教授の加藤義人氏より、「リニア時代の地域づくり」と題し、伊那谷・三遠南信地域の振興に向けて、アフターコロナ・デジタル化時代の社会変化と若者や働く人材の変化等を見つめつつ、リニア開通効果をより大きくするために考え取り組むべきことについて講演いただきました。

パネルディスカッションでは、愛知大学三遠南信地域連携研究センター長の戸田敏行氏をコーディネーターに、飯田・下伊那地域のみならず上伊那・奥三河、そして名古屋の各地域の立場からの取り組みや課題意識をもとに議論を深め、限られたリソースの中でより広域的な相互連携の必要性を共有しました。

参加者からは、「これからの取り組みを前向きに聞けた」、「広域連携・交流の必要性を再認識できた」など、内容も含めて好評を多くいただきました。

講演録は、調査季報「中部圏研究」vol.228に掲載予定です。

「中部地域の自治体における地産地消のエネルギーシステム導入効果に関する調査研究」成果報告会

日付 2024年04月24日(水曜日)
会場

Web開催
(ナゴヤ イノベーターズ ガレージ Meeting Room Sより配信)

 当財団が2022年度から2年かけて実施した「中部地域の自治体における地産地消のエネルギーシステム導入効果に関する調査研究」の報告書公開を前に、少しでも多くの自治体へ情報を提供するため、研究成果報告会を開催しました。
 本研究では、市街地・農地等のバランスが異なる三自治体をモデルとした2050年のエネルギー需給推計等を通じて、エネルギー地産地消の可能性や、地域エネルギー資源活用のための課題を検討し、事例としてまとめており、これらの成果概要を事務局から説明し、本研究の研究会座長である名古屋大学未来材料・システム研究所システム創成部門教授の加藤丈佳氏から補足いただきました。
 配信後のアンケートには、「カーボンニュートラルあるいは脱炭素に関心があった」、「エネルギー地産地消に関心があった」という参加理由が多く、ほぼ全員が「参考になった」と回答する等、好評でした。

第15回中部社研時事フォーラム

テーマ

スタートアップが中部圏に根ざし、活力を与え続けるために
(スタートアップを育む地域とエコシステム 後編)

日付 2024年04月12日(金曜日) 13:30~16:30
会場

ナゴヤ イノベーターズ ガレージ および Web開催

講師

■基調講演

「中部地区のスタートアップの特徴と成長への課題」
 ナゴヤ イノベーターズ ガレージ 理事・事務局長 田中 裕章 氏

■事例紹介

 SyncMOF株式会社 代表取締役 畠岡 潤一 氏
 株式会社MONA company 代表取締役 向井 桃子 氏
 株式会社DAOWORKS 代表取締役 吉田 和晃 氏
 株式会社ドローンショー・ジャパン 代表取締役 山本 雄貴 氏

■パネルディスカッション

 ファシリテーター(司会)
  愛知県立大学情報科学部 教授 小栗 宏次 氏
 パネリスト
  事例紹介企業4社、田中 裕章 氏、宮本 文武(当財団代表理事)

共催 一般社団法人中部経済連合
後援 北陸経済連合会

2024年1月に金沢にて、北陸地方のスタートアップ企業3社を招き、北陸地方のスタートアップ企業の置かれた現状や特色について、活発な議論を繰り広げました。第15回は、ナゴヤ イノベーターズ ガレージ理事・事務局長の田中裕章氏より、「中部地区のスタートアップの特徴と成長への課題」と題し、当地区のスタートアップ企業の今後進むべき方向性等を論点に講演いただきました。また、中部地方3社、北陸地方1社の合計4社のスタートアップ企業に登壇いただき、具体的な事例紹介を行ったのちに質疑応答を行いました。最後に、ファシリテーターである愛知県立大学情報科学部教授の小栗宏次氏のもと、当財団の宮本文武代表理事も参加し、会場からの質問を受けつける形で、事業拡大に向けた課題や行政に期待すること等について活発な討論を行いました。

当日は、32名の方にご来場いただき、26名の方がWebにてご視聴いただきました。

なお、田中裕章氏から当フォーラムでご講演いただいた内容に基づいて寄稿いただき、調査季報「中部圏研究」vol.228に掲載予定です。

中部社研 2023年度 航空・空港講演会

テーマ

新しいフェーズに向けた中部国際空港のあり方

日付 2024年03月26日(火曜日) 13:30~16:00
会場

中部国際空港内セントレアホールおよびWeb開催

講師

■基調講演
「セントレアの近況について」
中部国際空港株式会社 代表取締役社長 犬塚 力 氏

■特別講演
「空港グランドハンドリング協会とその取組について」
空港グランドハンドリング協会 会長 小山田 亜希子 氏

 基調講演では、犬塚 力 氏(中部国際空港株式会社 代表取締役 社長)から「セントレアの近況について」と題し、コロナ禍を乗り越え、力強く一歩を踏み出したセントレアの近況と、セントレアのこれからについて、ご講演をいただきました。
 特別講演では、小山田 亜希子 氏(空港グランドハンドリング協会 会長)から、「空港グランドハンドリング協会とその取組について」と題し、昨年8月に設立された空港グランドハンドリング協会による人手不足解消に向けた取り組み内容についての紹介や、処遇改善や働きやすい職場環境整備の必要性などに関して、ご講演いただきました。
 当日は、192名の方にご視聴いただきました。

犬塚氏の講演録は、調査季報「中部圏研究」vol.227に、また小山田氏の講演録は、調査季報「中部圏研究」vol.228に掲載予定です。

(写真:犬塚力氏(上)、小山田亜希子(下))

第14回中部社研時事フォーラム

テーマ

SDGs~ハーフタイム後のゲームチェンジャーを求めて

日付 2024年02月26日(月曜日) 13:30~16:30
会場

名古屋国際センター別棟ホールおよびWeb開催

講師

■基調講演

「ハーフタイム後のゲームチェンジャーを求めて」
 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 教授 蟹江 憲史 氏

■講演

「SDGs実施指針改定版のポイントについて」
 外務省国際協力局地球規模課題総括課 課長補佐 安田 聡志 氏

■情報提供

「2030年までの道筋:地方自治体SDGs達成度評価2023」
 国際連合地域開発センター 研究員 浦上 奈々 氏

■事例紹介・蟹江先生とのショートセッション参加3自治体

「SDGs未来都市とよた カーボンニュートラルに向けた取組」
 豊田市企画政策部未来都市推進課(SDGs推進担当) 社本 学 氏

「サーキュラーシティ事例紹介」
 蒲郡市企画部企画政策課 サーキュラーシティ推進室 杉浦 太律 氏

「ネイチャーポジティブの実現に向けて~名古屋市の取り組み~」
 名古屋市環境局環境企画課(生物多様性に係る企画調整担当) 土屋 佳弘 氏

共催 国際連合地域開発センター

 第14回は、国際連合地域開発センター(UNCRD)との共催で開催しました。
 まず、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授の蟹江憲史氏より、『ハーフタイム後のゲームチェンジャーを求めて』と題し、至近のSDGsに関するトピックスや課題認識等に関して基調講演をいただきました。また、外務省国際協力局地球規模課題総括課課長補佐の安田聡志氏からは、2023年12月に公表された「SDGs実施指針改定版」について、その改定の背景や考え方等について講演いただきました。その後、各自治体よりそれぞれ脱炭素・サーキュラーエコノミー・ネイチャーポジティブに関する取組紹介を行い、それを踏まえた蟹江教授と自治体担当者3氏とのショートセッションにより、取り組み推進のポイントと課題等について理解を深めました。

当日は会場参加31名、オンライン参加61名、合計92名のご参加をいただきました。

第60回 研究報告・定例講演会

テーマ

2026年愛知・名古屋アジア・アジアパラ競技大会

日付 2024年02月16日(金曜日) 13:30~16:30
会場

TKPガーデンシティPREMIUM名古屋新幹線口バンケットホールおよびWeb開催

講師

■特別講演

「アジア競技大会・アジアパラ競技大会の開催準備状況」
 愛知県スポーツ局アジア・アジアパラ競技大会推進課

■定例講演会

「私たちの挑戦」
 日本オリンピック委員会 理事 谷本 歩実 氏

「一度きりの人生どうせだったら楽しもう」
 愛知県立名古屋盲学校 教員 廣瀬 誠 氏

■研究報告会

「中部圏多部門マクロ計量モデルによる大会開催後の中部圏経済の先行き予想」
 当財団 研究部長 難波 了一

 定例講演会は、冒頭に愛知県スポーツ局から「アジア競技大会・アジアパラ競技大会の開催準備状況」についてご説明いただいた後、日本オリンピック委員会理事の谷本 歩実 氏(柔道元日本代表)、愛知県立名古屋盲学校教員の廣瀬 誠 氏(視覚障害者柔道元日本代表)のお二方を講師にお迎えし、「2026年愛知・名古屋アジア・アジアパラ競技大会」をテーマにご講演いただきました。谷本氏は、「私たちの挑戦」と題し、自己の成長に重要な「気づき」と「挑戦」について、ご自身の経験談も交えてご講演いただきました。また廣瀬氏は、「一度きりの人生どうせだったら楽しもう」と題して、パラスポーツを通じた共生社会の形成や2026アジア・アジアパラ競技大会を共生社会について考えるきっかけにするための課題等についてご講演いただきました。

研究報告会では、当財団の研究部長の難波 了一が「中部圏多部門マクロ計量モデルによる大会開催後の中部圏経済の先行き予想」について報告を行いました。

当日は、26名の方にご来場いただき、27名の方がWebにてご視聴いただきました。

講演録は、調査季報「中部圏研究」vol.227に掲載しております。

(写真:谷本歩実氏(上)、廣瀬誠氏(中)、難波了一(下))

第13回中部社研時事フォーラム in 金沢

テーマ

スタートアップを育む地域とエコシステム

日付 2024年01月29日(月曜日) 13:30~16:30
会場

ホテル金沢 および Web開催

講師

■基調講演
 ナゴヤイノベーターズガレージ 事務局長 田中 裕章 氏

■事例紹介
 株式会社ModelingX 代表取締役 CEO 山田 航大 氏
 株式会社ドラフト 代表取締役 CEO  伊藤 佑樹 氏
 まいほむ株式会社 代表取締役社長  牧野 智樹 氏

■パネルディスカッション
 ファシリテーター(司会)
  愛知県立大学情報科学部 教授   小栗 宏次 氏
 パネリスト
  田中 裕章 氏、山田 航大 氏、伊藤 佑樹 氏、牧野 智樹 氏

共催 北陸経済連合会

 昨年に引き続き北陸経済連合会と共催で、金沢にて開催しました。
 最初に、ナゴヤイノベーターズガレージ理事・事務局長の田中裕章氏より、『スタートアップを育む地域とエコシステム』と題し、シリコンバレーの実情と地域のエコシステムについてご講演いただきました。その後、北陸地方のスタートアップ企業3社に登壇いただき、具体的な事例紹介をいただいたのち、愛知県立大学情報科学部教授の小栗宏次氏と田中裕章氏から、各社に対してのフィードバックを行いました。最後に、小栗宏次氏をファシリテーターとして、パネルディスカッションを行い、北陸地域で起業することの意義・メリットやSDGsを意識した事業戦略、さらには会場からもスタートアップが活用できるプラットフォーム等のご紹介をいただくなど、活発な討論が展開されました。
 なお、田中裕章氏から当フォーラムでご講演いただいた内容に基づいて寄稿いただき、調査季報「中部圏研究」vol.227に掲載予定です。