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パブリシティ

2018年度|2017年度2016年度2015年度

※当財団の年度は5月1日から翌4月30日となっております。

 

2018年度

 更新日:2018年12月17日
中部社研経済レポートNo.20「人口減少と将来の労働力不足について」を公表しました。
【掲載メディア】
中部経済経済新聞(12/15)、毎日新聞(12/16)

 更新日:2018年12月17日
中部圏(東海3県・北陸3県・中部5県・中部9県)の景気動向(2018年9月分)」を公表しました。
【掲載メディア】
日本経済新聞(12/6)、日刊建設工業新聞(12/11)、北國新聞・富山新聞(12/14)

 更新日:2018年12月12日
公益財団法人中部圏社会経済研究所 研究報告・定例講演会(第54回)」 の開催
【掲載メディア】
電気新聞(12/12)

 更新日:2018年12月12日
中部圏(東海3県・北陸3県・中部5県・中部9県)の景気動向(2018年9月分)」を公表しました。
【掲載メディア】
日本経済新聞(12/6)、日刊建設工業新聞(12/11)

 更新日:2018年11月21日
研究部長 島澤諭が寄稿しました。
消費増税に反対するのは誰か?-シルバーデモクラシー論を超えて-
【掲載メディア】
PHP Policy Review Vol.12-No.76(政策シンクタンクPHP総研)(11/20)

 更新日:2018年11月19日
中部圏(東海3県・北陸3県・中部5県・中部9県)の景気動向(2018年8月分)」を公表しました。
【掲載メディア】
北國新聞・富山新聞(11/8)、電気新聞(11/19)

 更新日:2018年11月16日
代表理事 藤井良直が「一般社団法人長野県経営者協会 上伊那支部・飯田支部 山浦会長を囲む会員懇談会」で講演しました。
講演日:2018年11月15日
タイトル:リニア時代の中部圏、長野県・伊那谷について
主催:一般社団法人長野県経営者協会

 更新日:2018年11月16日
北國新聞の社説で「中部圏(東海3県・北陸3県・中部5県・中部9県)の景気動向(2018年8月分)」が引用されました。
【掲載メディア】
北國新聞(11/14)

 更新日:2018年11月8日
中部圏(東海3県・北陸3県・中部5県・中部9県)の景気動向(2018年7月分)」を公表しました。
【掲載メディア】
北國新聞・富山新聞(10/13)、電気新聞(11/8)

 更新日:2018年11月5日
企画調査部長 加藤啓が寄稿しました。
「『再生可能エネルギーを利用する分散型エネルギーインフラモデル』の構築」
【掲載メディア】
月刊クリーンエネルギー2018年11月号(日本工業出版株式会社)(11/5)

 更新日:2018年11月5日
企画調査部主任研究員 紀村真一郎が「環太平洋産業連関分析学会大会  第29回(2018年度)大会」で研究報告しました。
開催日:2018年11月4日
タイトル:中部国際空港を利用する旅客の経済波及効果
-中部圏地域間産業連関表による分析-
主催:環太平洋産業連関分析学会

 
更新日:2018年11月2日
代表理事 藤井良直が「第11回だいしん経済クラブトップセミナー」で講演しました。
講演日:2018年11月1日
タイトル:リニア時代の中部圏、岐阜県・西濃について
主催:だいしん経済クラブ

 
更新日:2018年11月2日
研究部長 島澤諭が三河港豊橋コンテナターミナル開設20周年記念事業「三河港セミナー2018」で講演しました。
講演日:2018年11月1日
タイトル:日本、愛知県及び世界経済と貿易の見通しについて
主催:三河港振興会、愛知県、三河港コンテナターミナル株式会社

 更新日:2018年10月25日
シンポジウム「スマート農業の進展がもたらす新しい農業と産業の姿 」の開催
【掲載メディア】
中日新聞(9/12)、毎日新聞(10/24)、日本農業新聞(10/25)

 更新日:2018年10月25日
研究部研究員 須永泰典が「地方シンクタンク協議会中部ブロック 第50回交流会(若手研究員・研究発表会)」で発表しました。
講演日:2018年10月24日
タイトル:旅行消費の経済効果について
主催:地方シンクタンク協議会中部ブロック

 
更新日:2018年10月24日
代表理事 藤井良直が2018年11月1日に講演する「第11回だいしん経済クラブトップセミナー」の開催案内が掲載されました。

【掲載メディア】
岐阜新聞(10/20)、中部経済新聞(10/24)

 更新日:2018年10月16日
研究部主任研究員 難波了一が「一般社団法人不動産協会中部支部10月例会」で講演しました。
講演日:2018年10月16日
タイトル:東海地方の景気動向
主催:一般社団法人不動産協会中部支部

 更新日:2018年10月16日
研究部主任研究員 難波了一がコメントを提供しました。
「消費増税中部経済界の反応/駆け込み需要に温度差/軽減税率など対策を注視」
【掲載メディア】
中部経済新聞(10/16)

 更新日:2018年10月15日
代表理事 藤井良直が「名古屋商工会議所地域開発委員会、名古屋都市再開発促進協議会 合同講演会」で講演しました。
講演日:2018年10月10日
タイトル:名古屋三の丸地区再整備の今後の展開に向けて
     ~ポスト・リニア時代の核心を展望する~
主催:名古屋商工会議所
【掲載メディア】
建通新聞、日刊建設工業新聞(10/12)

 更新日:2018年10月11日
経済見通し(年央改定・試算)(全国、北陸3県、東海3県、中部5県、中部9県各県)」を公表しました。
【掲載メディア】
日本経済新聞(10/5)、北國新聞・富山新聞(10/6)、中日新聞(10/11)

 更新日:2018年10月11日
企画調査部部長 今村諭司がコメントを提供しました。
「農Biz/スマート農業 中小参入/草刈り 生育管理 ITで/高齢化、人手不足 広がる商機 」
【掲載メディア】
中日新聞(10/11)

 更新日:2018年10月3日
研究部長 島澤諭と研究部主任研究員 難波了一がディスカッションペーパーを寄稿しました。
No.669「所得階層別一般均衡型世代重複シミュレーションモデルの開発
(著者:島澤諭、難波了一、堤雅彦<当財団客員研究員>、小黒一正<当財団客員研究員>
No.670「消費増税を望むのは誰か?
(著者:島澤諭、難波了一、堤雅彦<当財団客員研究員>、小黒一正<当財団客員研究員>
【掲載メディア】
一橋大学経済研究所世代間問題研究機構ディスカッションペーパー(2018年10月)

 更新日:2018年10月2日
中部圏(東海3県・北陸3県・中部5県・中部9県)の景気動向(2018年6月分)」を公表しました。
【掲載メディア】
北國新聞・富山新聞(9/15)、中日新聞(9/19)、電気新聞(10/2)

 更新日:2018年10月1日
企画調査部部長 今村諭司が寄稿しました。
「『中部圏ものづくり企業の稼ぐ力』向上に向けて」
【掲載メディア】
アーバン・アドバンスNo.70(名古屋都市センター)(2018年9月号)

 更新日:2018年9月28日
中部社研経済レポートNo.18「2018年7月と8月の猛暑が全国および中部圏の家計消費に与える影響について 」を発行しました。
【掲載メディア】
日本経済新聞・中部経済新聞・静岡新聞・東京読売新聞(長野)・北國新聞・富山新聞(9/14)、中日新聞(9/15)、毎日新聞(夕刊)(9/18)、東京読売新聞(石川)(9/20)、北日本新聞・東京読売新聞(静岡)(9/27)

 更新日:2018年9月14日
中部社研経済レポートNo.17「全国・中部圏の旅行者数・旅行消費の長期予測と経済効果について 」を発行しました。
【掲載メディア】
日本経済新聞・中日新聞(8/21)、北陸中日新聞・北國新聞・富山新聞・中部経済新聞(8/22)、日経MJ(流通新聞)・東京読売新聞(石川)(9/7)

 更新日:2018年9月4日
企画調査部長 加藤啓が「平成30年度 電気・電子・情報関係学会 東海支部連合大会」で講演しました。
講演日:2018年9月3日
タイトル:地域におけるエネルギーシステムの最適化
主催:電気・電子・情報関係学会東海支部連合大会

 更新日:2018年8月22日
中部圏(東海3県・北陸3県・中部5県・中部9県)の景気動向(2018年5月分)」を公表しました。
【掲載メディア】
北國新聞・富山新聞(8/10)、電気新聞(8/22)

 更新日:2018年8月16日
研究部長 島澤諭がデータを提供しました。
「社説/サマータイム(上)/消費喚起への過大な期待は禁物だ」
【掲載メディア】
日刊工業新聞(8/16)

 更新日:2018年8月16日
中部社研経済レポートNo.16「平成30年7月豪雨が中部圏経済に与える影響に関する試算~サプライチェーン寸断の影響~ 」を発行しました。
【掲載メディア】
日本経済新聞・中部経済新聞・中日新聞・サンケイスポーツ・北國新聞・富山新聞・北日本新聞・信濃毎日新聞・毎日新聞・読売新聞(中部版)(8/10)、日本経済新聞(北陸版)(8/11)、東京読売新聞(石川)(8/15)

 更新日:2018年8月10日
研究部長 島澤諭が寄稿しました。
「サマータイム導入はやはりデメリットが大きい」
【掲載メディア】
株式会社ウェッジ「WEDGE Infinity 」(8/10)

 更新日:2018年8月9日
研究部長 島澤諭が寄稿しました。
「高等教育無償化は人材輩出を促すのか」
【掲載メディア】
洋泉社MOOK(洋泉社)(7/30)

 更新日:2018年7月27日
中部圏(東海3県・北陸3県・中部5県・中部9県)の景気動向(2018年4月分)」を公表しました。
【掲載メディア】
北國新聞(7/6)、中日新聞(7/7)、電気新聞(7/24)

 更新日:2018年7月17日
企画調査部部長 田辺義夫が「300人が選んだ東海地方の5大ニュース/第2位中部国際空港」について取材を受けました。
【掲載メディア】
東海テレビ「スタイルプラス」(7/15)

 更新日:2018年7月10日
研究部長 島澤諭が寄稿しました。
「特集ポスト2020年の大問題-老いも若きも優遇は不可能 将来を蝕む『民意ファースト』」
【掲載メディア】
中央公論平成30年8月号(中央公論新社)(7/10)

 更新日:2018年7月6日
再生可能エネルギーを利用する分散型エネルギーインフラモデルの構築に関する調査研究報告書」が紹介されました。
【掲載メディア】
月刊廃棄物Vol.44 No.568(2018年7月1日号)

 更新日:2018年7月2日
中部圏イノベーション促進プログラム」(一般社団法人中部経済連合会)コンテンツパートナーとして登録しました。

 更新日:2018年6月20日
中部圏(東海3県・北陸3県・中部5県・中部9県)の景気動向(2018年3月分)」を公表しました。
【掲載メディア】
中日新聞(6/7)、北國新聞(6/7)、電気新聞(6/20)

 更新日:2018年6月20日
研究部長 島澤諭がコメントを提供しました。
「Cashed-Up Grannies Splurging on Grandkids Boost Japan's Economy」
【掲載メディア】
Bloomberg News(6/14)

 更新日:2018年6月20日
研究部長 島澤諭がデータを提供しました。
「経済教室/財政健全化の視点(上)/不都合な真実を隠すな」
【掲載メディア】
日本経済新聞(6/12)

 
更新日:2018年6月14日
中部社研経済レポートNo.15「原油価格上昇がもたらす全国・中部圏経済への影響について」の試算を提供しました。
【掲載メディア】
中日新聞(6/13)

 更新日:2018年6月11日
研究部長 島澤諭が「日本経済研究センターセミナー(東京)」で講演しました。
講演日:2018年6月8日
タイトル:世代間格差を克服するには-人生100年時代の制度・政策のあり方
主催:公益社団法人日本経済研究センター

 更新日:2018年6月7日
シンポジウム「名古屋三の丸地区再整備の今後の展開に向けて」の開催
【掲載メディア】
中部経済新聞(5/2)、中日新聞、中部経済新聞(6/7)

 更新日:2018年6月6日
中部社研経済レポートNo.15「原油価格上昇がもたらす全国・中部圏経済への影響について」を発行しました。
【掲載メディア】
日本経済新聞・中日新聞(5/24)、北國新聞(5/25)、日本経済新聞(6/1)、電気新聞(6/6)

 更新日:2018年6月6日
中部圏経済白書2018~好調が続く中部圏経済、そしてリニア時代に向けて~」を取りまとめました。
【掲載メディア】
中日新聞・北國新聞・信濃毎日新聞(4/28)、毎日新聞速報(5/1)、毎日新聞(5/2)、読売新聞(6/5)

 
更新日:2018年6月5日
インバウンド観光に取り組むDMOについて 」を取りまとめました。
【掲載メディア】
日経速報ニュース(5/31)、中部経済新聞(6/1)、日本経済新聞(6/5)

 更新日:2018年6月4日
中部プロジェクトマップ2018」を取りまとめました。
【掲載メディア】
中部経済新聞(6/4)

 更新日:2018年6月1日
研究部 主任研究員 難波了一がコメントを提供しました。
「『ジブリパーク』2022年開業までに乗り越えるべきハードル」
【掲載メディア】
MONEY PLUS(5/29)

 更新日:2018年6月1日
再生可能エネルギーを利用する分散型エネルギーインフラモデルの構築に関する調査研究報告書」を取りまとめました。
【掲載メディア】
電気新聞(5/15)、週刊 循環経済新聞(5/28)

 
更新日:2018年6月1日
研究部長 島澤諭と研究部 主任研究員 難波了一が「日本経済政策学会 第75回全国大会」で発表いたしました。
開催日:2018年5月27日
タイトル:アベノミクスと供給制約:中部圏経済の実態
主催:日本経済政策学会

 更新日:2018年5月24日
中部圏(東海3県・北陸3県・中部5県・中部9県)の景気動向(2018年2月分)」を公表しました。
【掲載メディア】
北國新聞(5/13)、中日新聞(5/16)、電気新聞(5/24)

 更新日:2018年5月8日 
提言:名古屋三の丸地区再整備の今後の展開に向けて」を取りまとめました。
【掲載メディア】
中日新聞(4/28)、建設通信新聞(5/7)

 更新日:2018年5月7日
企画調査部 部長 田辺義夫がコメントを提供しました。
「中部空港:国際線旅客数、福岡下回る/昨年度・開港初/LCC取り込み遅れ」
【掲載メディア】
毎日新聞速報(5/1)、毎日新聞(5/2)、毎日新聞(5/4)
メーテレ「ドデスカ!」(5/2)

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